今年１年を振り返ってみて、「やっぱり転職したいな」と考えている人のために、来年の2023年に転職する際に参考となる「おすすめの職種」を業界別に紹介します。
ぜひ、参考にしてみてくださいね。
Contents
これから転職するなら？転職する際に注目すべき業界とは？
世の中にはさまざまな業界が存在しますが、今回は以下の5つの業界を中心にし、その理由なども含めて話します。
- 人材派遣（紹介）業界
- 介護業界
- 不動産・建築業界
- ＩＴ業界
- 法律業界
【1】人材派遣（紹介）業界
日本全国的にみて人口減少が加速しているのは知っていると思います。それと比例して都心部と地方の人口格差も進んでいます。
そのため、「都心回帰」といって田舎から都会へ人が押し寄せているのが現状です。
つまり、全国的には人口減少していますが、「人・物」はもちろんのこと、「仕事」ももちろんますます都心に集まるようになるのです。
そうなると、転職や就職するために上京する人も増加します。
仕事を求めて上京する人が増える＝「人材派遣（紹介）業」の活躍の場が増えると言えるのです。
実際に人材派遣（紹介）の会社で営業マンをしている知人（27歳）に聞いてみたところ、営業成績は平均で200万円以上（1ヶ月の売上で、大体2～3人ほど転職成功をさせている）と言っていました。
理由は先述した通りで、「地方から仕事を求めて都心に上京する人が増加したから」ということでした。
ちなみに、この知人の夏のボーナスは、100万円を超えたそうです（笑）
求職者と面談して希望や条件などを引き出す必要があるのでコミュニケーション能力というか、
人と話をするのが好きな人にはピッタリ！
だと思いますよ。
【2】介護業界
この介護業界も少子高齢化が影響して期待できる業界です。
ますますお年寄りが増加する日本ですので、従来から知られている介護施設で働くのも良いでしょうし、増加しているサービス付き高齢者向け住宅の常駐スタッフとして働くのもアリです。
介護福祉士やホームヘルパーなどの資格をこれから取得するのも将来にわたって価値があるものになると思われます。
介護業界で働きたいけど、デスクワークしたいって人は介護事務（ケアクラーク）の資格を取得するといった方法もあります。
僕の知人の女性はこの介護業界で2,3回の転職をしています。どこに転職しても人材不足なので、
より好条件を提示してくれるところを選べるのでいい！
と言っていましたよ。
【3】不動産・建築業界
不動産・建築業界といっても、さまざまな職種があります。
住宅の建築・建設業について言えば、空き家問題もありながら今後も新築は建つと思われますし、賃貸ではなく住宅ローンを組んで家を購入した方がいいと考える層はまだまだいますので無くならない仕事かなと感じます。
またリモートワークも定番になりつつありますので、都会の狭いマンションより少し郊外でもいいからもっと広くて戸建住宅がいいという人も増えています。
そうなると郊外に一戸建てを購入する人が増えるのと同時に「家を購入しない人」も増加しますので、不動産業でいえば「賃貸業の職種」が期待できるかもしれません。
また、最近では「不動産ｘＩＴ」という新たなサービス（不動産テック）もどんどんリリースされています。
その影響からかＩＴを駆使した不動産会社もますます増えると予測されますので、こういった職種に転職するのは将来を見据えた場合、アリなのではないか？と僕自身も思っています。
不動産会社の営業職は嫌だけど、パソコンを使った不動産系の仕事がしたい！
という人であれば
- 「不動産サービスをしているWeb担当の業種」
- 不動産系のブログを運営している企業
などはかなりオススメだと思いますよ。
不動産業が未経験だとしても情報収集ができてブログ更新（ライティング）や広告運用ができるなら十分に転職が可能です。
【4】ＩＴ業界
もはや世の中に無くてはならない業界になった「ＩＴ業界」。今後も就職・転職するのであれば一番おすすめの業界と言えます。
なぜなら、ＩＴを嫌っていた不動産業界もようやくＩＴの力を認め、サービスを展開する上でＩＴを融合させるようになったからです。
つまり
「どの業界でもＩＴを使った職種がある」
「ITやWEBのスキルを持った人材を探している」
と言えるのです。
もちろん、王道のWebデザインやWebマーケティング、ECショップなどの職種に転職するのもアリです。
アパレル店員などからの転職も可能ですので、まさに「経験を活かした転職」といえるでしょう。
他には簡単な事務作業をする仕事や、数千万円〜数億円、数十億円を動かす「Web広告運用」「データアナリティクス」といった職種があったりと、これからも期待できる業界です。
【5】法律業界
この法律業界に限っては、今から弁護士になるための勉強をするという無理な話ではありませんので安心してください（笑）。
日本全体的に「副業」を推奨されてきて本業以外にも副収入を得る人が増えています。
そのため、これまでは源泉徴収されていた所得税などについて確定申告をする人も増えています。
専門家ではないので税金について詳しくは言えませんが、副収入があるのに確定申告をしなければ「追加徴収」を求められてしまうケースもあります。
その時に「知らなかった」では済まされません。
そうならないためにも、法律や税金の知識を養うという意味で法律系の仕事へ転職するのもアリかなと思います。
具体的な求人としては、各士業のアシスタントや法務事務、受付などの求人が存在しますよ。
おすすめの職種
これまで業界別に職種を見てきましたが、業界問わずにおすすめする職種はズバリ・・・
「企画、管理、マーケティング職」
です。
例えば不動産業界で言えば、中古住宅市場を確立させる動きがあるため、多くの空家や空室を管理しなければならなくなります。
そうなれば不動産管理職は今後も安泰といえます。
また、ＩＴ業界も大小問わず次々と企業が新サービスをリリースしている中、企業の中で商品の企画やマーケティングをする部署は売上をあげる、いわば「会社の心臓」なのです。
もし、営業職を経験しているのであれば、「企画・管理・マーケティング職」への転職を検討してみる事を強くおすすめします！
正直、35歳を超えると営業職は辛く、厳しいものになります。
そうなる前に、特に25〜35歳くらいに転職して「企画・管理・マーケティング職」への道を探す方が賢明とyoshiは思っています。
転職について漠然としか考えていないなら、『「仕事が辛い」と思った時が転職する絶好のタイミング！その理由と5つの具体的な方法』を参考にしてみるだけでも良いと思いますよ。
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